病院の院長の年収は？総合病院や一般病院の規模別や開設者別で比較

医師の役職のなかでも特に高年収とされている病院長は、実際のところどのくらいの年収なのでしょうか。

勤めている病院でキャリアアップして病院長の役職につくのか、クリニック（診療所）を開業して院長になるのか、決め手の一つになるのが年収です。

この記事では、

• 病院の院長の年収に関する疑問
• クリニック（診療所）の院長の年収に関する疑問
• 雇われ院長と開業医の比較で気になる疑問

これらについて紹介します。

病院の勤務医としてのキャリアアップか、開業医として独立をするのか悩んでいる方は、本記事をぜひ参考にしてみてください。

病院の院長の年収に関する疑問

病院の院長の平均年収はいくらですか？

健康保険組合連合会の「第24回医療経済実態調査」によると、2022年度、病院の院長の平均年収は1,908万（国立）〜3,021万円（医療法人）でした。

約1,000万円の年収差は、どの開設者の医療施設で勤務するかの違いによるものです。

平均年収が最も低かったのは国立病院の病院長の1,908万円となり、最も高かったのは医療法人の病院長の3,021万円でした。

以下の表は、開設者別の過去3年間の平均年収です。

	2020年度	2021年度	2022年度
国立病院	1,876万円	1,886万円	1,908万円
公立病院	2,154万円	2,087万円	2,088万円
公的病院	2,241万円	2,234万円	2,242万円
社保法人病院	1,963万円	2,055万円	2,060万円
医療法人病院	3,110万円	3,004万円	3,021万円
その他の病院	2,374万円	2,353万円	2,368万円

（出典：第24回医療経済実態調査結果報告に関する分析｜健康保険組合連合会）

総合病院の院長の年収はどのくらいですか？

総合病院の院長の平均年収は1,908万円〜2,300万円ほどになります。

一般的に国立や公立病院が総合病院に該当するケースが多く、医療法人の病院に比べて平均年収は低くなります。

例えば、独立行政法人国立病院機構北海道東北グループの病院長の年収は約2,100万円と報告されています。

（参考：処遇について｜独立行政法人国立病院機構北海道東北グループ）

総合病院とは、一般病院に比べて、多くの病床や診療科が設置されている病院を指します。

1997年に医療法が改正がされる前は、病床が100床以上あり、少なくとも内科、外科、産婦人科、眼科、耳鼻咽喉科の5つを設置する病院のことを総合病院と規定していました。

しかし現在では明確な定義はなくなり、施設規模の大きな病院が総合病院とされ、国立や公立病院、一部の公的病院が該当します。

一般病院の院長の年収はどのくらいですか？

一般病院の院長の平均年収は、総合病院と比較すると高い傾向にあります。病院の経営状態にもよりますが、約2,500万円以上の年収は見込めるでしょう。

一般病院には医療法人も多く含まれ、一つの診療科目で事業を集中させ、収益基盤を構築しやすい単科病院や、介護やリハビリなど多角的に事業を拡大し収益を得ている病院が含まれます。

そのため、総合病院の院長よりも一般病院の院長の方が、年収が高くなる傾向です。

なお、病院は医療法で20床以上の入院施設がある医療機関と定義されています。

勤務医として病院の院長になるなら、どの医療施設の年収が１番高くなりますか？

医療法人の雇われ院長が、最も高い年収を得られます。

特に患者数や手術件数が多い病院、自由診療の比率が高い病院では、院長の得られる年収はさらに高くなる傾向にあります。

医療法人院長の役職に就くためには、前院長が退任するタイミングで副院長やそれに準ずる役職についておかなければなりません。理事長や幹部からの信頼も得ている必要があるでしょう。

クリニック（診療所）の院長の年収に関する疑問

クリニック（診療所）の院長の平均年収はいくらですか？

「第24回医療経済実態調査」の結果によると、2022年度の一般診療所の院長の平均年収は以下になります。

• 医療法人の有床一般診療所：3,438万円
• 医療法人の無床一般診療所：2,578万円

一般診療所の場合は、入院設備のある有床の方が、入院診療の収益や院長の業務量も多くなることから、平均年収は高くなる傾向です。

クリニック（診療所）の院長は、病院の院長の年収を超えることはできますか？

有床一般診療所を開業した院長は、医療法人の雇われ病院長よりも高い年収が期待できます。

雇われ院長と開業医の比較で気になる疑問

雇われ院長のメリットを教えてください

雇われ院長のメリットとして以下があります。

• 開業資金が不要で院長の役職につける
• 安定した給与収入がある
• 一定の経営権が得られる

雇われ院長は開業をしなくても、院長の役職につくことができます。将来クリニックの開業を考えている医師にとっては、リスクを背負わずに経営のノウハウを学べるメリットは大きいでしょう。

また、病院長の役職で得られる給与は、勤務医として得られる収入の最上位クラスになります。安定して高い給与収入が得られるため、開業医よりも金銭的なリスクは低くなります。

雇われ院長のデメリットを教えて下さい

雇われ院長のデメリットとしては以下があります。

• 経営への影響力が限られる
• 給与収入の上限がある
• トラブルが起こった際は責任を取る必要がある
• 定年がある

雇われ院長にはさらに上位の意思決定者が存在するため、全ての経営権があるわけではありません。もし、経営者と方針が合わなくなると、業務のやりづらさや窮屈さを感じてしまうでしょう。

しかしながら、病院管理者としての責任はあるため、院内で何か問題が起きた際には矢面に立つ必要があります。

また、病院によっては定年制度があり、病院長の職務を継続したくても、退任しなければならないのはデメリットになるでしょう。

開業医とは違い年収に上限があることも認識しておかなければなりません。

開業医のメリットを教えてください

開業医のメリットとしては以下があります。

• 経営方針や提供する医療サービスを自由に決定できる
• 雇われ院長を超える年収を得られるチャンスがある
• 地域社会への直接的な貢献を実感しやすい
• 医療以外にも経営やマネジメントについて学べる

開業医のメリットには経営方針や提供する医療サービスを自分で決められる自由度の高さがあります。

例えば、皮膚科の場合、小児疾患に力をいれて地域貢献をしたいのか、それとも美容皮膚科に注力して自由診療での収益を増やすのか、自身で経営方針を自由に決めることができます。

収入面でも、開業医は雇われ院長を超える年収を得られるチャンスがあります。

給与収入とは違い、経営状態しだいで事業収入は上限なく増やせます。

開業医のデメリットを教えてください

開業医のデメリットとしては以下があります。

• 多額の開業資金が必要となる
• 一般的に経営が安定するまでに時間がかかる
• 集患数により収益が増減する
• 医療以外の経営やマネジメントの業務量が増える

開業医のデメリットには、多額の開業資金の借入れや廃業・倒産のリスクを背負いながら経営することにあります。

患者数が想定したよりも少なく収益が上がらなければ、結果として勤務医の給与収入の方が高かったとなる可能性もあります。

また、経営方針や提供する医療サービスを自由に決められる反面、全て自分で考えて責任を負わなければならないことを面倒と感じる医師もいるようです。会計や人事に関する事務作業など、雇われ院長にはない業務も行わなければならないこともデメリットになるでしょう。

編集部まとめ

この記事では、病院の院長の年収、クリニック（診療所）の院長の年収、雇われ院長と開業医の比較で気になる疑問について紹介しました。

病院の病院長としてキャリアアップができれば、高額な年収を安定してもらうことができますが、その一方で、開業医と比較すると雇われ院長のデメリットも存在します。

判断材料となる平均年収や、雇われ院長と開業医それぞれのメリット・デメリットを十分に検討し、後悔のない選択ができるよう本記事が参考になれば幸いです。