クリニック開業に必要な医療機器一覧と必要なコスト、注意点を解説！
クリニック開業を検討する際、多くの開業医が悩むポイントの一つが、どの医療機器を、どこまで揃えるべきかという点です。
医療機器は診療の質を左右する一方で、初期投資や維持費が大きく、経営面への影響も無視できません。
本記事では、クリニック開業時に必要となる医療機器を共通項目と診療科別に整理し、購入・リースのコスト目安や導入時の注意点について解説します。
目次
【共通編】クリニック開業に必要な医療機器一覧
クリニックの診療科を問わず、多くの医療機関で共通して必要となる医療機器があります。
なお、医療機器とは、疾病の診断・治療・予防、または身体の構造や機能に影響を与える目的で使用される機械や機器のうち政令で指定されたものを指します。
ここでは、クリニックでの検査に必要な機器と、診療に必要な機器に分けて解説します。
検査に必要な機器
一般的な外来診療では、以下のような検査機器が必要と考えられます。
- 心電計（心電図などの解析装置を含む）
- 電子温度計
- 尿検査または糞便検査用器具
- 血液学検査装置
- 一般用エックス線装置
- パルスオキシメータ
これらは初診・再診を問わず使用頻度が高く、診療の基本となる機器です。
また、体重計や身長計についても、体成分分析装置として、医療機器として認定されているものがあります。
診療に必要な機器
診察室での診療に必要な診療機器としては、以下のようなものが挙げられます。
- 聴診器
- 血圧計
- 診察用のベッド
- 診療用のペンライト
これらは日常診療にはほぼ必須といえるでしょう。
また、厳密には医療機器に該当しないケースもありますが、電子カルテの場合は端末としてのパソコンや各書類を印刷するためのプリンターも必要です。
【診療科別】クリニック開業時に必要な医療機器
診療科によって、必要となる医療機器は大きく異なります。ここでは主な診療科ごとに代表的な機器を解説します。
内科、小児科
内科・小児科で必要な医療機器としては、一般的な検査機器に加えて以下のようなものがあります。
なお、内科といっても呼吸器内科や消化器内科、循環器内科、糖尿病内科などさまざまな科があります。そこで、ここでは共通して必要となる医療機器をいくつか例を挙げてみましょう。
- 喘息などの呼吸機能を評価する換気機能検査装置（スパイロメータ）など
- 喘息や気道感染症などの治療に用いるネブライザ
- 腹部や頸部、心臓などの状態を評価する超音波診断装置
- HbA1c測定装置など、血糖管理や炎症反応の把握に用いる血液学検査機器装置
- 不整脈などを評価する心電計や長時間心電図記録装置（ホルター心電図）
- 消化管などの状態を直接観察する内視鏡
- 胸部や腹部などの詳細な画像診断を行うCT診断装置
- 脳や軟部組織などの精密検査を行うMRI診断装置
このように、内科や小児科ではさまざまな医療機器が必要です。
整形外科
整形外科では、運動器疾患の評価や処置、リハビリテーションを行うための医療機器を導入します。
- 筋肉や腱、関節の状態を評価する超音波診断装置
- 神経や筋肉などの軟部組織などの精密検査を行うMRI診断装置
- 骨折や関節疾患の治療に用いる牽引（けんいん）装置
- 下半身を中心とした筋力や運動機能を評価する筋力測定器
- リハビリ用足底圧センサーなど、歩行や立位時のバランスを評価し、リハビリに役立てる機器
- 作業療法に用いる木工や作業台、姿勢保持器などのリハビリテーション機器
これらの機器を組み合わせることで、診断から治療、リハビリテーションまで一貫した整形外科診療を行う体制を整えることができます。
眼科
眼科では、専門性の高い医療機器が多数必要です。
- 視力・屈折・視野などの視機能検査機器
- 眼圧・角膜・調節機能などの眼球機能評価機器
- 眼底・網膜を調べる画像・電気生理検査機器
- 細隙灯顕微鏡などの観察機器
- レーザーや手術関連の治療機器
- 洗眼装置などを備えた眼科用ユニット
これらは、眼科診療における基本的な検査・診断・治療を支える代表的な医療機器です。
心療内科
心療内科で開業する場合には、特別な検査を行う場合を除いては医療機器はほとんど必要ありません。基本的には電子カルテや予約システムなどが中心になるでしょう。
精神科
精神科も、心療内科と同様に大型医療機器が必須というわけではありません。一方、近年ではうつ病などの精神疾患の鑑別診断のため、光トポグラフィー測定装置が導入されるケースもあります。光トポグラフィー検査は、近赤外線で脳の血流変化をとらえ、うつ状態の鑑別診断に役立つものです。
皮膚科
皮膚科では、皮膚病変の診断や治療、外科的処置を行うための医療機器を導入します。
- 皮膚・血管病変を評価するダーモスコープなどの診断機器
- 植皮などを行う外科的処置機器
- 紫外線を用いた治療機器
これらの医療機器により、皮膚疾患の評価から治療、外科的処置までを診療内容に応じて対応できます。
耳鼻咽喉科
耳鼻咽喉科では、聴覚・平衡機能・嗅覚・味覚などの感覚機能の評価や、鼻・咽喉の診断および治療を行うための医療機器を導入します。
- 聴力や音声機能を評価する聴覚・音声検査機器
- めまい・平衡障害を評価する平衡機能検査機器
- 嗅覚・味覚障害を評価する感覚機能検査機器
- 鼻腔・咽喉の処置や手術に用いる処置・手術用機器（経鼻内視鏡など）
- 吸入療法や診療を支える診療ユニット・治療機器
耳鼻咽喉科領域における多様な検査や処置を、外来診療のなかで実施できる構成です。
そのほかの診療科
婦人科、泌尿器科などでは、それぞれの診療内容に応じた専用機器が必要となるため、開業前に十分な検討が必要です。
例えば、産婦人科・新生児室では、妊娠・分娩の管理や新生児の全身状態を評価・管理するための医療機器を導入します。
- 胎児の心拍や陣痛を管理する分娩・胎児監視機器
- 分娩や内診を行うための分娩・診察用設備
- 新生児や未熟児の状態を管理する新生児管理機器
- 妊婦・新生児診療を支える診療ユニット・周辺設備
妊娠中の経過管理から分娩対応、新生児の全身管理まで、診療の流れに沿った対応が可能です。
医療機器の購入コストとリース費用の目安
医療機器は購入するか、リースを利用するかによって初期費用や月々の負担が異なります。
購入する場合の費用目安
診療科や導入する機器の種類によって必要な設備は大きく異なります。
超音波画像診断装置や内視鏡、CT・MRI撮影装置などの医療機器は、それぞれ1,000万円以上になると考えられます。また、眼科領域の手術用医療機器も、高額なものが多いです。
一方で、医療機器の購入に際しては融資を受けることも可能なので、こうした制度を利用する場合も多いと考えられます。
なお、令和7年の厚生労働省による調査では、前年度（令和6年度）の医療機器に係る減価償却費は1,660,000円でした。
これは、医療機器の購入費用を耐用年数に応じて、毎年経費として計上している金額を示しています。
仮に医療機器の耐用年数を6年とすると、医療機器の購入金額の目安は、現状の概算では1,000万円前後と考えられます。
参照：『第25回医療経済実態調査の報告（令和7年実施）』（厚生労働省）p24
リースする場合の費用目安
先ほどと同様の調査データによると、医療機器の賃借料は861,000円でした。
これは、医療機器をリースやレンタルで導入した場合に、1年間に支払っている費用を示しています。
月額に換算すると、7万円程度となり、初期費用を抑えつつ医療機器を導入したい場合の一つの目安といえるでしょう。
ただし、リース期間や機器の種類、契約条件によって総支払額は異なるため、長期的なコストも含めて検討することが重要です。
参照：『第25回医療経済実態調査の報告（令和7年実施）』（厚生労働省）p24
医療機器の購入・リースで悩んだときの考え方
医療機器の導入方法には購入とリースがあり、どちらが適しているかは、開業時の資金状況や診療内容、経営方針によって異なります。
それぞれの特徴を理解したうえで、無理のない方法を選択することが重要です。
以下に、購入とリースの主なメリット・デメリットを整理します。
| 導入方法 | メリット | デメリット |
|---|---|---|
| 購入 |
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| リース |
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購入は、長期的なコストを重視したい場合や、使用頻度が高く更新予定の少ない機器に向いています。一方、リースは、開業初期の資金負担を抑えたい場合や、将来的な入れ替えを想定している機器に適した選択肢といえるでしょう。
診療内容や導入予定の医療機器、将来の設備更新計画を踏まえ、購入とリースを組み合わせて検討することも一つの方法です。
クリニック開業医に医療機器を導入する際の注意点
医療機器の導入は、単なる設備投資ではなく経営判断の一部です。そこで、ここでは注意すべきポイントを解説します。
投資回収の期間をシミュレーションする
高額な医療機器の費用が日々のキャッシュフローを圧迫しないように、投資回収期間をシミュレーションすることが重要です。
なお、回収期間は投資額を各期の平均キャッシュフローで除して算出します。
これは、回収期間法と呼ばれる手法で、設備投資の採算性を評価する方法の一つです。
なお、将来の利益額またはキャッシュフローを算出するにあたっては、医療機器の導入によってどの程度の収益増加やコスト削減が見込めるのかを、できるだけ具体的に見積もることが重要です。
回収期間が短いほど投資回収が早く、資金繰りへの負担が小さいと判断できます。しかし、回収期間だけで導入の可否を判断するのではなく、診療の質や業務効率の向上といった定量化しにくい効果も含めて総合的に検討することが大切です。
保守や修理にかかるコストを確認する
医療法では、医療機器を安全に使用するための体制整備が求められています。
さらに、医療機関は医療機器安全管理責任者を配置し、保守点検や職員研修を適切に実施することが義務づけられています。
そのため、医療機器の導入にあたっては、本体価格だけでなく、保守点検や修理にかかるコストも含めて検討することが重要です。
具体的には、定期点検やメーカーによる保守契約の費用、故障時の修理費用があります。これらに加え、院内で保守点検を行う場合には、職員への研修や点検体制の整備にかかる負担も考慮する必要があります。
また、保守点検を怠ると、機器トラブルや診療への影響だけでなく、安全管理上の問題につながるおそれもあります。
医療機器を長期間、安全かつ安定して使用するためには、導入時点で保守・修理に関する費用や体制を確認し、無理のない運用計画を立てることが重要です。
設備更新の時期とかかる費用の目安を把握する
医療機器には法定耐用年数が定められており、使用年数の経過に伴って性能低下や故障リスクが高まります。
突発的な更新による資金負担を避けるためにも、導入時から更新時期を想定し、将来的な再投資を見越した計画を立てておくことが重要です。
また、診療報酬改定や医療技術の進歩により、従来機器では対応しにくくなるケースもあるため、更新の必要性は費用面だけでなく診療内容の変化も踏まえて判断する必要があります。
保証・サポート内容を確認する
保証やサポート内容は、修理対応のスピードや代替機の有無など、日常診療への影響に直結します。
特に使用頻度の高い医療機器では、故障時の対応体制によって診療継続の可否が左右されるため、契約内容を事前に十分確認しておく必要があります。
加えて、保証期間終了後の保守契約の有無や費用も確認しておくことで、想定外の支出を防ぎ、安定した機器運用につなげることができます。
まとめ
今回の記事では、開業の際の医療機器にはどのようなものがあるのか、費用の目安や選び方などについて解説しました。
クリニック開業における医療機器の選定は、診療内容だけでなく、初期費用や維持管理コスト、将来の更新計画まで見据えた検討が重要です。購入・リースそれぞれの特徴を理解し、自院の方針や資金計画に合った導入方法を選ぶことが、安定した経営につながります。
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